運営委員プロフィール
茅 陽一
現職
地球環境産業技術研究機構(RITE) 理事長
出身国
日本
経歴:
- 2011-
- 地球環境産業技術研究機構 理事長
- 1998-2011
- 地球環境産業技術研究機構 副理事長兼研究所長
- 1995-
- 慶應義塾大学 教授
- 1978-1995
- 東京大学 教授
- 1964-1978
- 東京大学 助教授
- 1963-1964
- マサチューセッツ工科大学 講師
専門分野:
エネルギーおよび環境分野におけるシステム・エンジニアリング。
国連(ESCAP)が世界の将来産業分析に用いるFUGIモデルを含め、世界経済および環境に関するモデルを複数開発。近年は気候変動の分野に注力しており、同氏が開発したCO2排出の要因分析に関する簡単な公式は、茅恒等式として世界中で知られている。
サリー・ベンソン
現職
- スタンフォード大学地球・エネルギー・環境科学部エネルギー資源工学科教授
- スタンフォード大学世界気候およびエネルギー・プロジェクト(GCEP) ディレクター
- スタンフォード大学プレコート・エネルギー研究所 ディレクター
出身国
米国
経歴:
- 2007-現在
- スタンフォード大学
- 1978-2007
-
米ローレンス・バークレイ国立研究所(LBNL)において、地球科学部門ディレクター、
エネルギー科学部門アソシエート・ディレクター、オペレーションズ副ディレクターなどを歴任。
専門分野:
地下水学、油層工学、大深度地下形成における地質学的CO2貯蔵、将来の低エネルギー化技術、正味エネルギー分析(産出エネルギー量とエネルギー生産のための投入エネルギー量を比較し、生産プロセスにおける全体エネルギー効率を定量化)。
周 大地
現職
中国国家発展改革委員会エネルギー研究所 前所長
出身国
中国
経歴:
1982年よりエネルギー研究所に在籍し、世界銀行や地球環境ファシリティなど、世界各地において組織顧問を複数務める。
太平洋北西国立研究所(PNNL)および米ローレンス・バークレイ国立研究所(LBNL)の客員研究員を務める。
専門分野:
エネルギー経済およびエネルギーシステムの分析。持続可能なエネルギー戦略、エネルギー保全、気候変動に関する政策。
中国のエネルギー保全計画、エネルギー政策、気候変動に関する政策の立案において、最も影響力のある指南役の一人として長年貢献。
オグンラデ・デビッドソン
現職
シエラレオネ大学大学院院長
元気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第3作業部会共同議長、元シエラレオネエネルギー・水資源大臣
出身国
シエラレオネ
経歴:
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第3作業部会共同議長を務める。アフリカ有数のエネルギー専門家。
持続可能な開発のためのエネルギーに関するグローバルネットワーク(GNESD)運営委員会 共同委員長
- 2000-2003
- 南アフリカケープタウン大学エネルギー・開発調査センター(EDRC)の教授兼ディレクター
専門分野:
アフリカのエネルギーシステム・政策、電力部門改革、再生可能エネルギー政策、気候変動緩和策、気候変動に関する国家戦略
ジョーグ・エルドマン
現職
ベルリン工科大学 教授
ドイツのエネルギー転換に関する連邦政府顧問である、独立専門グループ「エネルギーの未来」メンバー
出身国
ドイツ
経歴:
- 2009
- 国際エネルギー経済学会(IAEE) 理事長
- 1995-
- ベルリン工科大学エネルギー技術研究所のエネルギーシステム教授
- 1982-1995
- スイス連邦チューリッヒ工科大学経済研究センターの博士研究者および准教授
専門分野:
エネルギー市場のモデリングと予測、エネルギー市場改革、エネルギー取引、投資戦略、資金調達とリスク管理、燃料電池やバッテリー式電気自動車などの新エネルギー技術の市場参入を含むエネルギー経済。エネルギー革新とエネルギー技術に応用される進化経済。
ホセ・マリア・フィゲーレス
現職
カーボン・ウォー・ルーム(NGO) 代表
世界海洋委員会 共同議長
出身国
コスタリカ共和国
経歴:
- 2013-現在
- 世界海洋委員会 共同議長
- 2009-現在
- カーボン・ウォー・ルーム 代表
- 2006
- マドリッド(スペイン)のコンコルディア21のCEOに任命
- 2003
- ジュネーブ(スイス)世界経済フォーラム 初代CEO
- 1999
- 国連ICTタスクフォース議長
- 1994-1998
- コスタリカ共和国大統領
- 1988-1990
- コスタリカ農業牧畜相
- 1987-1988
- コスタリカ貿易相
専門分野:
技術と持続可能な開発、炭素排出量削減のためのビジネスソリューション。
2013年に公海の主要な問題に対処するため、政治面・技術面において実用的な提言をまとめる世界海洋委員会設立に関わる。現在はその共同代表を務める。
アダム・ヘラー
現職
米テキサス大学オースティン校化学工学科McKetta部リサーチプロフェッサー
出身国
米国
経歴:
- 1988-現在
- 米テキサス大学オースティン校。同時にセラセンス、アボットダイアベティスケア、
シンアジャイルにも属す。 - 1975-1988
- ベル研究所: 1977-1988, 電子材料研究部門長
- 1964-1975
- GTE研究所: 非充電式リチウム電池の開発に携わる
近年の受賞歴
- 全米技術アカデミー会員に選出 (1987)
- アメリカ国家技術賞(2008)
- アメリカ芸術科学アカデミー会員(2009)
専門分野:
医療機器、電池、光電気化学電池
川口 順子
現職
明治大学国際総合研究所 特任教授
元外務大臣、元環境大臣
出身国
日本
経歴:
- 2005-2013
- 参議院議員
- 2004
- 内閣総理大臣補佐官(外交担当)
- 2002-2004
- 外務大臣
- 2000-2002
- 環境大臣
- 1993-2000
- サントリー株式会社 常務取締役
- 1965-1993
- 通商産業省(現経済産業省)。世界銀行エコノミスト、在アメリカ合衆国日本国大使館公使、大臣官房審議官(地球環境問題担当)を歴任。
専門分野:
気候変動に関する政策、持続可能な海洋政策、外交政策、核軍縮・不拡散
ホーセン・リー
現職
高麗大学大学院エネルギー・環境学部 教授
韓国環境科学アカデミー 理事
韓国気候変動研究協会および韓国資源経済協会 相談役
気候変動・持続可能な開発に関するアジア開発銀行総裁諮問委員会 委員
気候変動に関する政府間パネル(IPCC) 副議長
出身国
韓国
経歴:
- 2008-現在
- 気候変動に関する政府間パネル(IPCC) 副議長
政府エネルギー政策策定機関である韓国エネルギー経済研究所の初代所長を務める。韓国国立環境研究所の特別研究員、韓国啓明大学校環境大学の教授兼学長、動力資源部長官および環境部長官の顧問、韓国開発研究院のシニアフェロー、米エクソンモービルコーポレーションのエコノミストを歴任。
気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第3作業部会(気候変動の経済的・社会的側面)第2次評価報告書の共同議長、第3次評価報告書と第4次評価報告書の主執筆者と査読編集者を務めた。米バテルのパシフィック・ノースウェスト国立研究所国際諮問委員会のメンバー、またヒュンダイ社、韓国石油開発公社、日本の地球環境戦略研究機関の役員を兼任。
専門分野:
エネルギー、天然資源、気候変動に関する経済。
ネボイシァ・ナキチェノヴィッチ
現職
国際応用システム分析研究所(IIASA)副所長、ウィーン工科大学エネルギー経済学教授
出身国
オーストリア
経歴:
- 2009-2016
- ドイツ連邦政府地球気候変動諮問委員会(WBGU) 委員
- 2005-2012
- 全球エネルギー評価の全ディレクターのための、持続可能開発に関する国連事務総長のハイレベルテクニカルグループ メンバー
- 2009-2011
-
グローバルカーボンプロジェクト(GCP)科学運営委員会 委員
エネルギーと気候変動に関する国連事務総長の諮問グループ メンバー - 2001-2005
- 気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第4次評価報告書と第2次評価報告書の統括執筆責任者および、第5次評価報告書と第3次評価報告書の主執筆者。ミレニアム生態系評価の統括執筆責任者。
- 1997-2000
- 気候変動に関する政府間パネル(IPCC) 排出シナリオに関する特別報告書の統括執筆責任者。
所属する諮問委員会多数、科学雑誌8誌の編集委員を務める。
専門分野:
技術変化、経済発展、気候変動対策の長期的パターン。とりわけ、エネルギー、モビリティ、情報・コミュニケーション技術を専門とする。
グウィディアン・プリンズ
現職
ロンドン経済大学 名誉研究教授
ハートウェルグループ 共同議長
出身国
英国
経歴:
- 2000-2013
- ロンドン経済大学 研究教授
- 2002-2007
- ニューヨーク州コロンビア大学の共同研究教授を兼任
- 1999-2003
- 英国気象局ハドレー気候予測研究センターのセキュリティ分野における相談役
- 1990年代後半
-
NATO事務総長室中・東欧課 上席研究員
王立国際問題研究所チャタムハウス 上席研究員
イギリス国防省前防衛評価研究局(DERA) 上席客員研究員
- 1979-2003
- ケンブリッジ大学エマニュエルカレッジ 歴史分野における研究員、講師、ディレクター、および政治分野における講師
専門分野:
世界安全保障研究、地政学研究、国際関係、戦史と防衛、気候政策、気候史と安全保障。
現在は英国防事務次官戦略諮問パネルのメンバーを務める。G-7首脳に気候政策に関する助言を求められたことを受け、2007年に初めてハートウェルグループを招集。同グループは2013年、The Vital Spark(創造の閃き):全ての人のためのクリーンで安価なエネルギー技術革新を発表。
デービッド・サンダロー
現職
コロンビア大学世界エネルギー政策センター創立フェロー
出身国
米国
経歴:
- 2009-2013
- 米国エネルギー省エネルギー担当次官および政策国際関係担当次官補
- 2005-2008
- クリントン・グローバル・イニシアティブ エネルギー・気候作業部会議長
- 2003-2008
- ブルッキングス研究所 上席研究員
- 1999-2001
- 米国務省 海洋・環境・科学担当次官補
- 1994-1998
- 米ホワイトハウス職員
専門分野:
エネルギーと気候政策
イスマイル・セラゲルディン
現職
アレキサンドリア図書館長。BA傘下の各研究機関・博物館の役員会会長を兼任。数々の教育、研究、科学、国際機関の諮問委員会委員長および委員を務める。
出身国
エジプト
経歴:
- 2010-2011
- コレージュ・ド・フランス教授Savoirs contre pauvreté 国際議長
- ワーヘニンゲン大学(オランダ)の特別教授
- アフリカ・バイオテクノロジーパネルの共同議長(カレストス・ジュマと共に)
- 2005-2006
- 国連事務総長によるイニシアティブ、「文明の同盟」に関するハイレベルグループメンバー
- 2002-2004
- 科学・技術における能力開発のインターアカデミーカウンシルパネル 共同議長
- 1998-2002
- 青少年雇用サミット(YES)キャンペーン 議長
- 世界銀行 特別顧問
- 2000/2001
- カイロアメリカン大学 特別客員教授
- 1998-2000
- 21世紀にむけた世界水委員会 議長
- 発展途上国における科学アカデミー(TWAS) 副議長
- 1996-2000
- グローバルウォーターパートナーシップ(GWP) 委員長
- 1995-2000
- マイクロファイナンス・プログラムの貧困層支援協議グループ(CGAP) 議長
- 1994-2000
- 国際農業研究協議グループ(CGIAR) 議長
- 1992-2000
- 2000年7月まで世界銀行副総裁(1992年10月-1998年3月環境・社会・持続可能開発担当、1998年3月-2000年7月特別プログラム)
専門分野
バイオテクノロジー、農村開発、持続可能性、社会における科学の価値。カイロ大学工学科理学士号、ハーバード大学修士号および博士号を取得。30以上の名誉博士号を授与される。
スーザン・ソロモン
現職
マサチューセッツ工科大学 教授
前気候変動に関する政府間パネル(IPCC)第1作業部会 共同議長
出身国
米国
経歴:
- 2011-現在
- マサチューセッツ工科大学地球・大気・惑星科学学部 教授
- 1981-2011
- 米国立海洋大気庁(NOAA)超高層物理研究所 研究科学者および上席科学者
- 1983-現在
- 米コロラド州コロラド大学ボルダー校 非常勤教授
専門分野:
大気化学および、成層圏対流圏大気交換。気候変動とその化学との結合。環境と社会に関する比較研究
ローレンス・トゥビアナ
現職
- パリ政治学院教授、コロンビア大学教授
- 持続可能開発・国際関係研究所(IDDRI) 創設者兼所長
- 持続可能な開発ソリューションネットワーク(SDSN)リーダーシップカウンシル 共同議長
- フランス開発庁理事会理事長
出身国
フランス
経歴:
- 2012
- フランス政府よりエネルギー移行に関する国家運営委員会に指名
- 1997-2002
- リオネル・ジョスパン首相の環境問題に関する上席顧問
フランス経済分析諮問委員会のメンバー、フランス国立農学研究所(INRA)の研究ディレクター
専門分野:
環境、開発、国際問題に関する記事および著書多数。
安井 至
現職
製品評価技術基盤機構(NITE) 名誉顧問
東京大学 名誉教授
出身国
日本
経歴:
- 2005-
- 東京大学 名誉教授
- 2003-2007
- 国際連合大学 名誉副学長
- 1990-2003
- 東京大学生産技術研究所 教授
- 1979
- 東京大学生産技術研究所 助教授
- 1973
- 東京大学助手
専門分野:
先進国における考え方や社会システムを含め、20年から30年以内に一人当たりCO2排出量を削減するための新たな技術や方法論に関心を持つ。また、先進国と発展途上国の協力方法についても関心を持つ。
- 領域:
- CO2削減技術、ライフサイクルアセスメント、リスク評価、リスクコミュニケーション、化学物質管理